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5Gの危険! 【健康被害、セキュリティ問題を分かり易く紹介】


5G導入に伴う危険とは?


 

Gに関しては、「高速大容量」「高信頼・低遅延通信」「多数同時接続」という優れた特徴により、これまでは不可能だったことが実現できるようになり、様々なサービスを利用することにより人々の生活が便利になるという明るい面だけが、ことさらに強調されているように感じています。
G導入に関しては、負の側面についても、認識しておく必要があると感じています。
Gに関わる負の側面は、大きく「健康障害」「セキュリティ」の2つの問題があると思っていますので、簡単に紹介します。

健康障害

電波による人体への影響

従来の携帯電話でも、アンテナから発生する電波が人体に悪影響を及ぼすと言われています。
電磁波は周波数が高くなるほど、エネルギーも高くなり、人体に悪影響を及ぼす程度も大きくなると考えられています。
5Gでは、高速通信用に6GHz以上と高い周波数帯のマイクロ波が利用されており、従来よりも人体への悪影響は高くなると考えられます。しかも周波数が高くなることで、電波の送信距離が短くなり、従来よりも基地局を増やすため影響は大きくなるのです。

日本ではほとんど報道されませんが、携帯電話基地局周辺では、不眠や頭痛、吐き気、めまい、などの体調不良を訴える人が多いことが、2000年代に入ってからフランス、ドイツ、スペイン、ポーランド、イラン、エジプトなど各国の調査で報告されているようです。


2011年に、世界保健機関でさまざまな物質の発がん性を調べる国際がん研究機関は、携帯電話、スマートフォン、Wi-Fi、スマートメーター 、テレビ、ラジオ、レーダーなどに使われる帯域の電磁場を「発ガン性の可能性がある」と認めています。

アメリカでの健康障害の実例

5G電波塔の近くに基地のある消防士たちが頭痛や不眠、記憶障害と意識障害を訴え、その消防士たちは、近くに電波塔のない別の基地に異動した途端、すっかり症状が治まったという報告があります。
試験運用されているその他の地区で同様の問題があり、5G普及の反対運動が始まっているようです。

まだはっきりと5G電波による体調不良の原因が解明されていませんが、電波によるものである可能性は十分に考えられます。

セキュリティ

5G時代の新しい脅威

5G通信網が本格的に整備されていない現在でも、ハッカーが高速道路を走行していたコネクテッドカー(インターネットへの常時接続機能を具備した自動車)の操縦を効かなくさせたり、家電機器の動きを妨げるといった様々な事案が起きていると言われています。
すべてがつながった5Gが実現した世界では、サイバー攻撃の影響をさらに受けやすくなります。誰もが運転する
自動車や航空機などあらゆるものが、ハッカーによって人々の安全を脅かす武器と言える存在になりうるのです。

これは、われわれがかつて経験したことのないまったく新しい脅威と言えます。

ファーウェイ問題

5G技術の世界を現在リードしているのは、家電と通信機器のメーカーである中国のファーウェイです。
仮にこのままファーウェイ主導で5Gインフラが世界各地で整えられると、中国共産党が通信網を支配し、スパイ活動や知的財産権の侵害さらにはサイバー攻撃を行えるようになると警告する人も少なくありません。

この背景には中国が力を入れている超限戦があると考えてよいでしょう。
超限戦とは「従来の境界線と限度を超えた戦争」で、あらゆるものが戦争の手段となり、またあらゆる場所が戦場となりうるという考え方です。
とりわけ、「非軍事の戦争行動」は超限戦のコンセプトを形成する重要な要素の一つです
戦争と一見関係もない手段が、「非軍事の戦争行動」として活用されるのです。
例えば、貿易戦争、金融戦争などは従来の軍事の範囲ではありませんが、多大な経済的、社会的損失を国家に与えることが可能で、敵対国に相当程度のダメージを与えることが可能です。

ファーウェイ(中国人民解放軍出身のエンジニアだったレン・ツェンフェイが1980年代に設立)に、中国人民解放軍や中国情報機関の支部から資金が流れている証拠をCIAが握っていると、英国のタイムズ紙が報じています。
さらに西欧諸国が懸念を深くしているのは、中国には超法規的な国内法があるためです。
政府の要請により、企業や市民、組織は治安当局に協力と支援をする義務があると法律で定められているため、ファーウェイのような企業であっても、政府に協力するよう命じられれば、敵対国に対する違法行為であれ全面的に従う必要があるということです。

米軍やサイバー安全保障専門家らの間では、これまでも中国が米国に対して「タイタン・レイン」「オーロラ作戦」と呼ばれるような大規模サイバー攻撃を実施して、大量の機密情報や知的財産を盗み出していたことは常識になっているようです。
そのため、2018年8月には、米政府は米国防権限法により、あらためて米政府や関係機関でファーウェイと中国の別の通信機器大手である「ZTE」の機器の使用を禁じました。


日本とオーストラリア、ニュージーランドはファーウェイのハードウェアを通信網から排除することによって米国と歩調を合わせています。
しかしこれまでのところ、欧州連合(EU)は米国に歩調を合わせず、ポルトガルやドイツなどはファーウェイの機器を使う意向を現に表明しています。

セキュリティ対策の必要性

ここでは、ファーウェイの脅威に関して記述しましたが、本来はファーウェイの機材を使わなければ良いというような単純な話ではありません。

米政府自身も世界中の情報を収集していた事実があり、ある西側の情報機関も自国内のルーターにスパイツールを埋め込んでいたという報道等に見られるように、多くの組織がスパイ行為をしているのが現状です。

対ファーウェイだけでなく、外部に接続する場合は、どんなデバイスを使っていようが関係なく、何かに感染したり乗っ取られたりする「危険」が伴うという基本的な脅威認識を持って対策を講じることが、5G導入に欠かせないのです。


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